《書評》兵藤釗(つとむ)『日本における労資関係の展開』構成表 付表
評者：二村一夫 作成
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段 階 | 間接的管理体制の成立 (76) | 間接的管理体制の変容 (109) | 直接的管理体制の成立と企業内福利施設の展開 (252) | 直接的管理体制の強化と工場委員会体制の成立 (434) | |
| 時 期 | 1880年代末以降 | 日清戦争以後 | 日露戦争以後 | 第1次大戦～1930年代 | |
生 産 過 程 に お け る 支 配 の 体 系 |
労 働 力 | 手工的万能的熟練(66) | 職種の分化専門化(91) 基本的には手工的熟練(128) | 手工的万能的熟練の後退 (222) | 職種の細分化専門化(411) 職務として確立せず(426) |
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技 能 養 成 制 度 | 職人的徒弟制度(69) 見よう見まねによる技能習得 (71) | 職人的徒弟制度の衰退(95) 見習職工制の成立と形骸化 (102) 見よう見まねによる技能伝習 (106) | 委託教育と企業内養成 (228) | 企業内養成の普及 (407) | |
管 理 機 構 | 職長(親方労働者)を通じて労働者を間接的に管理 (79) 技術者は少数で作業指揮能力を欠く (77) | 職長の権限縮小 (110) 新技術に対応しうる職場管理者増加 (112) | 管理機構の整備拡充と生産過程規制の強化 (246) 企業内福利施設の導入展開 (276) | 管理の集中化画一化 (436) 企業内昇進制 (421) 工場委員会制の成立 (372) | |
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賃 金 | 親方(職長)請負制(82) 請負利益の配分は職長の一存(83) | 経営による請負金額の規制 (110) 請負利益配分の客観化(118)技能度による日給決定(200) | 請負制の廃止 (235) 割増制を主体とした能率給 (240) | 定期昇給制の形成 (442) 日給決定基準の不明確性 (447) 実質的には労働給付に対応 (456) | |
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労 働 者 の 対 抗 |
労 働 者 意 識 |
前近代的意識 (84) | ｢職人気質｣と｢渡り職工｣の２類型 (131) | 教育の普及に伴う労働者意識の変化 (233) | 労働者の権利意識の高まり (355) |
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労 働 運 動 | 鉄工組合 (147) 志向は職業別組合 (153) 実態は友愛組合 (155) | 大争議、賃上げ要求中心 監督者にタイすランクアンドファイルの反抗(258) 友愛会は職業別組合を志向 (336) | 職業別組合志向から産業別組合方針 (354) 団体交渉権獲得運動とその敗北 (375) | ||
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労 働 市 場 | 労 働 市 場 | 狭小な雇用機会 (84) | 労働力不足 (123) 職種別の横断的市場 (128) | 労働力不足の激化(218)→労働者流動の減退(299) | 労働力不足の激化(322) →労働者流動の減退(405) |
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生 活 構 造 | 実質賃金上昇、都市雑業層は貧農層より生活水準わずかに向上 (205) | スラム的水準からわずかに乖離 (317) | 物価騰貴による生活不安増大(332) → ｢下層社会｣から離脱 (475) | ||
