高野房太郎とその時代(八八)
鉄工組合の衰退
一八九九(明治三二)年秋以降、鉄工組合は急坂を転げ落ちるように衰退して行きました。同年九月に組合費納入人員が二四一八人と過去最高を記録した直後、一〇月には一五四四人、一一月一五〇九人、一二月には九四二人と急減しているのです。ただし九月の二五〇〇人近い数は、八月二〇日の本部委員総会で組合費納入方法の整備などを決めたことを受け、徴収に努力した結果でしょう。それまでの滞納分をかなり含んでいると推測され、これが実人員とは考え難いのですが。いずれにせよ、これ以降の動向については後でまた見ることにして、ここではまず、なぜこの時期に、こうした組織の弱体化が生じたのかを考えておきたいと思います。
この問いに対し、これまでは、同年一〇月に決められた共済給付金の切り下げに原因を求める説が有力でした。つまり鉄工組合発展の要因だった共済給付を切り下げたことが、組合員の失望を招き、会費納入率の低下をもたらしたとするものです＊１。給付切り下げ直後に会費納入人員が減少していることからみて、切り下げに腹を立て、組合を脱退したメンバーがいた可能性は否定できません。しかし私には、これがこの時点での組合員激減の唯一の原因、あるいは主な原因であったとは、考え難いのです。この時点では、共済給付はまだストップしたわけではなく、支給開始日の繰り下げと、支給額を一日二〇銭から一五銭に減額しただけなのです。ここで、共済給付を目的に組合に加入した人びとの立場にたって考えてみましょう。給付条件が悪化したから、それを機に組合をやめ、すでに確保している受給権を失うという選択肢を選ぶでしょうか。そうした選択をする者は、皆無ではないとしても、多数派ではなかったと思われます。
組合費納入人員激減の、主な原因は、鉄工組合が最大の組織基盤としていた東京砲兵工廠などで、鉄工組合排除の動きが広がったからではないか、と私は考えています。従来この問題が注目されて来なかったのは、『労働世界』が組合活動家の解雇についてあまり報じなかったからです。おそらくこれは、一般組合員の動揺を危惧してのことだったと思われます。この事実を報道したのは『毎日新聞』の一八九九(明治三二)年一二月一一日付でした。東京砲兵工廠における活動家の解雇について次のように記しているのです＊２。
「間見江金太郎、高橋定吉氏等熱心に労働組合期成会の為めに運動せしとの故を以て何等の罪過なきに職を砲兵工廠に失い」
間見江金太郎は期成会発足時から常置委員であり、鉄工組合創立委員、第一〇支部選出の本部委員で、本部庶務副部長などの役職を歴任した人物です。彼が属した第一〇支部の組合費納入人員は、一八九九年九月は一六一人〔滞納徴収分を含み、実人員より多い可能性が高い〕、一〇月六〇人、一一月四三人、一二月二二人、一月以降ゼロとなっているのです。このように、支部が急速に崩壊した原因は、間見江の解雇にあったと見てよいでしょう。
高橋定吉も期成会創立当初からの熱心な活動家で、鉄工組合の創立委員、第五支部選出の本部委員、期成会特別運動委員であったほか、各地の演説会で労働者弁士として活躍しています。彼が属した第五支部の組合費納入人員の推移を見ると、一八九九年九月五〇人、一〇月二三人、一一月二一人、一二月一五人、一月一一人、二月ゼロと、第一〇支部同様に激減し、壊滅状態です。ここにも高橋の解雇の影響があると考えられます。「高橋定吉氏等」とありますから、他にも解雇者がいた可能性は高いと思われます＊３。
一八九九年一二月以降会費納入人員がゼロとなっている東京砲兵工廠小銃旋工場の第二八支部においても、おそらく同じような問題があったと見てよいでしょう。このように仲間の活動家が労働運動を理由に解雇されたことは、組合員の間に衝撃をもって受けとめられたに違いありません。機関紙が報じなくても、こうした事実はすぐ伝わるものです。他支部にも小さからぬ影響を及ぼしたに相違ありません。ところで、このように重大な事実を機関紙が報道しえなかったことは、東京砲兵工廠諸支部の組織的な力量の弱さを明示しています。運動を理由に解雇された活動家を守ることは、組合としての最重要な責務ですが、第五支部や第一一支部の組合員は、そうした行動をとることなく、組合から脱退したものでしょう。間見江や高橋が職場に根をおろしていなかったことも覗わせます。
もともと東京砲兵工廠が期成会や鉄工組合の最大の組織基盤となりえたのは、砲兵工廠の管理者、とりわけ技師連が、当初は労働運動を支持していたからでした。すでに見たとおり、鉄工組合創立大会に際し、砲兵工廠の技師が来賓として参加していた事実がこれを示しています。鉄工組合は一貫して穏健な方針をとっていましたし、欧米先進国で学んだ体験をもつ技術者たちは、労働組合の存在にあまり違和感をもっていなかったことが、組合に理解ある態度をとらせた理由でしょう。しかし、こうした組合にとって有利な状況下で組織化が進められた結果、いったん流れが変わった時、逆境に耐えるだけの力が育っていなかったものでしょう。
直接的な証拠はいまだ発見してはいませんが、同じ頃、横浜支部の各職場でも、東京砲兵工廠と共通する事態がおきていた可能性があります。一八九九年一一月に一三八人だった会費納入人員が一二月は〇、翌一九〇〇年一月は一六人、二月は九人と急減しているのです。
ただし、同じ東京砲兵工廠でも、第一一支部のように、一九〇〇年二月現在で四六人の組合費納入人員を保持していた職場もあります。同支部は砲具製造所鍛工場を組織基盤としており、ここには鉄工組合参事会員であり、組合三役のひとつである会計部長の永山栄次がいました。永山は写真で見る限りかなりの年配で、おそらく砲具製造所鍛工場内はもちろん砲兵工廠内でも重きをなしていた古参労働者だったと推測されます。そのほか東京砲兵工廠の第一支部、第七支部、第八支部、第二一支部、第二七支部、第三二支部は一九〇〇年に入っても組織を維持していることが、役員改選の記録から判明します＊４。一方、同じ城北支部聯合会のうち第五支部、第九支部、第一〇支部、第一九支部、第三〇支部について、一九〇〇年以降役員改選の記録がないことは、これら支部が消滅したことの傍証となるでしょう。
このように、同じ砲兵工廠内でも組織力を維持し得た支部が存在した事実は、鉄工組合に対する圧迫が、工廠全体で一様に進められたわけではないことを覗わせます。
一方、鉄工組合の組織対象となった企業のなかには、もっと早い時期から、組合に対して敵対的な態度をとっていたものがありました。横浜船渠が鉄工組合創立直後に職長に圧力を加え、組合役員を辞任させ、同時に脱退に追い込んでいた事例はすでに見たとおりです〔第七三回〕。新橋鉄道局や甲武鉄道の支部が早期に壊滅しているのは、日鉄機関方ストを見聞した鉄道関係の経営が、組合に対し警戒心を抱き圧力を強めた結果ではないでしょうか。
当の日本鉄道会社も、早くから鉄工組合を警戒していました。経営のトップだけでなく、従業員の間にも露骨に組合を敵視する者が少なくありませんでした。一方、組合側はこうした厳しい状況に置かれながらも着実に組織化を進め、他支部に比べれば強固な組織を作り上げていました。『労働世界』が日本鉄道会社に関しては、企業側の組合敵視政策の存在を公然と報じ、論評していることが、そうした支部の強さを示しています。たとえば、鉄工組合創立直後に次のような記事を掲載しているのです＊５。
大宮工場の困難
大宮に於ける鉄工組合の運動は、目下種々の苦情あり。その苦情は皆大宮工場技師の離間策より出づる者なり。或は労働運動なぞに奔走する職工は今に工場に於て解雇すべしなど云ふ風説を立て、又或は職工の組長を呼び寄せ我等の株主に対する義理合上面白からねば労働運動に関係せざる様致し呉れまじやなど、情実を以て勧誘するあり。又は組合は好けれど今少し見合わせた方が良からんなぞ云ひはやし、又は労働運動に関係せざる職工の給料を引き上ぐる抔、種々卑劣なる情実的の干渉を企て、百方鉄工組合の運動を妨ぐるの策を巡らし居ると云ふ。〔後略〕
こうした企業側の政策にもかかわらず、鉄工組合は日鉄内に、第二支部（大宮）、第二三支部（福島）、第二六支部（盛岡）、第三九支部（大宮木工）、第四〇支部（水戸）を設立し、現場職制らとの対立・緊張関係をはらみながら、組織を拡大していました。なかでも大宮工場は一八九七年現在一三〇〇人を超える労働者が働く関東地方有数の大工場で、支部員の数も鉄工組合内では大規模な、一五〇人〜二〇〇人レベルに達していました。いずれにせよ、企業が組合抑圧方針を打ち出していた企業内で、組織を拡大維持し得ていた点は注目に価します。同じ会社の機関士がストライキを構えて待遇改善を実現し、争議後は日鉄矯正会という「交戦的労働組合の標本」とまで呼ばれた組織を認めさせていたこと、さらにいったんは解雇されたストライキ指導者の復職もかちえていたことが、こうした力の背景にあったと思われます。
しかし、この日本鉄道大宮工場においても、砲兵工廠とほぼ同時期の一八九九(明治三二)年一一月、組合員の解雇問題が発生しました。同工場内の鍛工場で、下級職制である機械技手の専横を糾弾し、かえって組合員八人が解雇される事件がおきたのでした。
日鉄大宮支部は、公然と解雇反対の運動を展開しました。また房太郎ら鉄工組合本部も運動支援に乗りだしました。房太郎らは日本鉄道本社に社長を訪ねて抗議し、何回か「仲裁」の形をとって解雇の撤回を働きかけました。さらに組合員一人について五銭の臨時会費を徴収し、大宮で何回かの講演会を開きました。『労働世界』も、砲兵工廠の解雇事件の際とは異なつて、事件を伝え「日鉄大宮工場の腐敗」を糾弾しています。
ちなみに、冒頭に掲げた写真は、一八九九年一二月大宮で期成会が演説会を開こうとした際、町内の各所に貼られたポスターです＊６。「新熊」とあるのは第二支部幹事の斉藤新熊を指しています。このポスターそのものが、「大宮事件」は単に解雇された組合員と日鉄大宮工場技手の争いではなく、労働組合期成会と、これを排斥しようとするグループとの対立であったことを明らかに示しています。組合反対派は、片山潜と高野房太郎を「悪鼠」と呼び「見当たり次第打ち殺す」と宣言しているのです。
こうした脅迫にもかかわらず、房太郎らはさらに一九〇〇(明治三三)年一月一六日、大宮東光寺で演説会を開きました。会場にお寺が選ばれたのは、劇場や貸席が日鉄側の圧力で、期成会に会場を貸さなかつたからでした。この日の出演者は松村介石、西川光二郎、河上清、片山潜らで、房太郎も「粟屋課長に告ぐ」と題して演説しています＊７。しかし、こうした運動にもかかわらず、ついに解雇を撤回させることは出来ませんでした。これを境に、鉄工組合の支部の間でもっとも活発な活動を展開していた第二支部も、しだいに追いつめられて行つたのでした。一八九九(明治三二)年末から一九〇〇年にかけて鉄工組合が衰退して行つた背景には、こうした事実もあったのです。
＊１ この時期の日本労働史に関する基礎史料を渉猟して『日本労働運動史料』第一巻〜三巻を編纂され、『労働世界』の復刻・解題をてがけられ、さらに片山潜に関する伝記的著作をもつ隅谷三喜男氏は、『日本労働運動史』で以下のような見解を述べておられます。
日清戦後の組合は、鉄工組合に典型的に見られたように、共済活動に重点をおいたが、それは労働者の日常的要求に答えるところが少なくなかったから、この共済活動のゆえに入会するものが少なくなかった。鉄工組合員増加の有力な原因はここにあったのである。だが、この共済活動自体が逆にまた組合の大きな重荷となり、衰退の契機ともなった。この点は鉄工組合に典型的に見られる。鉄工組合では明治三二年（一八九九）年夏、「炎暑の候に際し疾病亡者共平時に二三倍し為めに予定の経費を以て救済を行ひ難き形勢」（『労働世界』四三号）に立ち至り、臨時総会を開いて対策を講じ、支部費、本部費の節約などにつとめたにもかかわらず、組合財政の赤字は累積する一方であったので、ついにその秋「支出超過し到底善良の結果を見るを得ざるに付、経費増額を為す能わざるに於ては、止むを得ず救済金額を削減せざるべからず」（『労働世界』四六号）という解決策を取らざるをえないこととなり、疾病救済金一日二〇銭を一五銭に削減するなどの規約修正を決定した。しかし組合財政は改善されず、同年末には銀行から三〇〇円を借り入れてようやく年をこさねばならなかった。
このような事態に立ち至った最大の原因は、共済規約制定に当って高野らがＡＦＬ組合の数字などを参考に予測したよりも、日本の労働者の疾病・死亡率が高かったことによる。低賃金に原因する労働力再生産上の矛盾が、このような結果を招いたわけである。なお、救済金の魅力にひかれて比較的病弱な人々が多く入会したため、収支のバランスをいっそう悪化させたことも無視しえないであろう。ところで、共済手当が組合発展の要因であってみれば、手当の大幅削減は必然的に会費滞納者の激増という結果をもたらし、三二年末には会費納入者は一〇〇〇人を数えるに過ぎない状態となった。組合は救済金をいっそう削減し、経費を切りつめ、財政の建て直しをはかったが、もはやいかんともしがたかった。
『日本労働運動史』（有信堂、一九六六）五四〜五五ページ。
＊２ 『毎日新聞』一八九九(明治三二)年一二月一一日付（『日本労働運動史料』第一巻、四五六ページ）。
＊３ たとえば、第九支部の彦坂要次郎、第一〇支部の松田市太郎、第一九支部の岩田助次郎らは、間見江金太郎や高橋定吉らとならぶ、著名な活動家でした。
＊４ 『労働世界』第五二号（一九〇〇年一月一日付、復刻版四九〇ページ）、同第五四号（一九〇〇年二月一日付、復刻版五〇九ページ）。同第五七号（一九〇〇年三月一五付、復刻版五三六ページ）。
＊５ 『労働世界』第一一号（一八九八年五月一日付、復刻版一〇七ページ）。
＊６ このほとんど脅迫状とも言うべき手書きのポスターの文句は次の通り。
新熊汝ハ犬ナリ 汝労働期成会片山、高ノ犬トナリテ主人ニ吼否噛付カントス。実ニ不埒ナル動物ナリ。依テ衆正義者ノ為メニ汝ノ頭ニ大打撃ヲ加エントス。野郎覚悟セヨ。片山高野何者ゾ。此等ハ真ニ労働者間ノ悪鼠ト云ベキ動物ナリ。今ヤ悪鼠ハペストノ為メニモ、正業者ノ為メニモ見当次第打殺ス可キトキナリ。聞ク近頃当町ニ演説会ヲ開カン抔ト悪鼠輩共、口糊ノ為メニ狂言ヲ為サントス。真ニ国家ノ為メ労働者ノ為メ打殺ス可キ好機ナリ。汝悪鼠輩覚悟セヨ。
三十二年十二月。
＊７ 『労働世界』第五四号（一九〇〇年二月一日付）、復刻版五〇八ページ。