二村　一夫

1880年代の鉱山労働者数──明治前期産業統計の吟味(4)

4　「会社種類別」表における職工数の吟味

　以上で、1881（明治14）年における鉱山労働者数およびその地域的分布をほゞ明らかにすることができた。また、すでに紹介したように1893（明治26）年以降については、ある程度信頼しうる数字が残されている。そこでつぎにはこの間の空白を埋める意味で1880年代後半について検討を加えたい。
　いま「空白」と述べたが、実はこの期の鉱山労働者数についてはすでに利用されているいくつかの数字がある。そのひとつは『第三次農商務統計表』の「工場府県別」による1886（明治19）年の数で3万6258人である。この数字が全く信じ難いことは、すでに第2節の最後で明らかにした。もう一つは、『日本帝国統計年鑑』（第7回以降）の「会社種類別」に記載されている職工数（1886年から88年の3年間は職工数および雇人数）である。この「会社種類別」表は、『日本賃労働史論』をはじめ、最近でも1880年代後半から90年代初頭の産業別労働者数についてふれた研究が一様に依拠しているものである。しかし、その数値の信憑性について吟味したものは、知る限りではない。そこで、鉱山労働者数に限ってではあるが、ここで検討を加えたい。
　まず第19表を参照願いたい。「会社種類別」による鉱業労働者数の1886年から93年にかけての推移である。

　すぐ目につくのは1890年の急増である。前年4万2630人であったものが10万5984人といっきょに2.5倍に増えている。この数字ははたして信頼しうるであろうか。明らかに否である。何故なら、この1年間で日本の鉱業生産の総額は1346万円余から1553万円余へと約15％の増に過ぎない。価額でなく、主要鉱種別の産額（重量）で見ても銅は11.5％増、石炭9.2％増、銀2.3％増、金5.5％減である(43)。2.5倍もの人員増があったとはとても考えられない。
　では、どこに問題があるのか、第1には1889年以前の数字は過小であり、かなりの集計漏れが予想される。前節までに明らかにしたように、すでに1880年、81年において日本の鉱山労働者は5万人台に達していた。たしかに1882年以降、銅価をはじめ鉱産物価格は低落し、価額面で見る限り鉱業生産は4･5年間低滞した。これが回復し増勢に転ずるのは1887年以降である。しかし主要鉱産物の銅、石炭の産出高で見る限り82年以降も一貫して増勢を続けている。銅と石炭は、この2品目だけで全鉱業生産価額の70％前後を占めていた。この2鉱種で生産高の増加が続いたことは82年以降も労働者数が増加しつづけていたことを推測させる。とくに今問題となっている1889年は鉱業生産が産出高、価額の両面で大幅な伸びを示した年である。なかでも銅・石炭の伸びは著しく、1881年を100として銅は産出高で343、価額で164、石炭は産出高で258、価額で240に達している。また、銅、石炭に次いで鉱業生産価額の15％前後を占めていた銀も1881年を100とする指数で1889年には生産高で241、価額で145となっている。
　もし仮に、1881年に約5万人であった鉱山労働者が、1889年には「会社種類別」の示す4万2630人になったとすれば、この8年間に1人当りの生産高が3倍前後も増加したことになる。このような急激な生産能率の向上が、この時期に起ったとは考えられない。むしろ、1889年の4万2630人が過小であると見るのが最も合理的な解釈であろう。
　それでは、実際には何人ほどであったであろうか。推計の手がかりは1893年末現在の労働者数、すなわち金属山5万3474人、石炭山3万0345人、その他の非金属山3098人計8万6917人である（これには砂鉱採取者は含まれていない）。一方、1893年における各鉱種の生産高を1889年を100とした指数で見ると銅110、銀161、金96、石炭139である。価額面での金銀銅の構成比は1889年と93年では若干の差はあるが、1：4：8である。これを考慮に入れて金属鉱山の産出高を1889年と93年とで比べると100：125程度とみてよい。これから1889年の金属鉱山労働者数を推計すると4万2000人から4万3000人といったところであろう。同年の石炭山の労働者数は2万1000人から2万2000人と推計される。その他の非金属山では、この4年間に石油が68.5％、硫黄が43.2％、それぞれ産出高を増している。これから推計すると1889年現在の「その他非金属山」の労働者数は約2000人とみてよい。以上から1889年の鉱山労働者の総計は6万6000人前後であったと推計される。ただし、これは1893年の数値が信頼しうるものであることを前提にしている。実際には、すでに第2節で検討したところからすれば、同年の延工数にくらべ、8万6917人という数は過小である。かりに金属山を1人年288工、非金属山を年1人242工として、93年の労働者数を計算すれば、金属山6万1964人、石炭山3万3909人、その他の非金属山3562人の計9万9435人となる。この数値をもとに89年の労働者数を算出すると、金属鉱山が4万9571人、石炭山2万4395人、その他非金属山2400人、合計で7万6000人前後となる。いずれにせよ、「会社種類別」表の1889年の鉱山労働者数には、きわめて多くの集計漏れがあることは明らかである。
　では、この点を訂正すれば「会社種類別」表の数値は利用しうるであろうか。別の言い方をすれば1890年以降については集計漏れはなく、統計として信頼しうるものになっているのであろうか。隅谷三喜男氏はそのように考えておられるようである。すなわち、氏は『日本賃労働史論』では1889年以前と90年以後の数字は「その範囲を異にするので比較することはできない」と注記されていただけであるが、『日本資本主義と労働問題』の同氏分担執筆部分では、次のような判断を述べておられる。

　「鉱業は八六、八八年の数字と九二年のそれとに大差があるが、九三年には金属鉱山五万、炭坑三万、その他合せて八万六九一七名と記されている（『第五鉱山統計便覧』）ので、九二年の数字が実態に近いと考えられる(44)。」

　果してこのように言えるであろうか。また89年以前と90年以後の大差は、集計「範囲を異にする」ためであろうか。まず、後者についていえば、『日本帝国第十一統計年鑑』のどこを見ても「集計基準に変化があったとは記されていない。これは隅谷氏の単なる推測と思われる。
　では、92年の数字は「実態に近い」ものであろうか。とうてい、そうは考えられない。何よりも問題なのは90年10万人台、91年15万人台、92年はふたたび10万人台という急激な増減である。総数の50％に近い大幅な増減が、かりに事実だったとすれば、それは当然、鉱産高にも反映していなければならない。しかし、どの鉱種をとっても、このような変動を裏づけるものはない。
　では何故、このような変動が生じたのか。89年から90年にかけての4万人台から10万人台への急増の原因は、ほぼ明らかである。それは他でもない秋田県荒川鉱山が労働者数のかわりに、延工数を報知したためである。前にもちょっとふれたように、秋田県統計書には、この年の荒川鉱山の労働者数が、なんと8万5325人と記録されているのである。前年の89年、荒川鉱山の「職工数」は883人であったから、この1年間で8万4000人余りの増が同鉱山だけで生じたのである。荒川鉱山はこの年だけでなく他年度についても労働者数と延工数を混同している。第20表は『秋田県統計書』や『農商務統計表』に記載された荒川鉱山の労働者数の推移である。明らかに、1886年、1890年から93年の数字は延工数である。また1889年は「傭人」を含まない「職工」だけの数で、労働者総数としては過小であると思われる。

　いずれにせよ、これまで産業別労働者構成を示すデータとして用いられてきた「会社種類別」表の数値の信頼度があまり高いものでないことは確かである。すくなくとも、鉱山労働者数にまったく信をおきがたいことは明白である。したがって、これをもとに論じられてきた産業別労働力構成は、いま一度検討を要すると思われる。
　最後に、単なる参考でしかないことは承知の上で1875（明治8）年における鉱山労働者数の推計を試みてみたい。基礎データは1881年の金属鉱山の労働者数3万1545人、非金属鉱山労働者数1万8859人、それに各鉱種毎の1881年と75年の産出高比である。まず第1段階として81年の生産価額に応じて鉱種毎の労働者数を算出し、第2段階は鉱種毎の両年の産出高の比によって75年の労働者数を算出する。次がその算出表である。

　要するに、1875年の鉱山労働者は総数で約2万5000人程度であったというのがこの推計結果である。75年と81年では生産能率の向上があり得たこと(45)、また75年の方が通年稼行でなく季節的に稼行した鉱山が多かったであろうことを考慮すれば、実人員は若干これを上回っていたと見るべきであろう。

注

(43)『鉱山統計便覧』（農商務省鉱山局、1892年）、「鉱山生産額累年表」、「鉱業生産価額累年表」による。
(44)隅谷三喜男、小林謙一、兵藤釗『日本資本主義と労働問題』（東京大学出版会、1967年）34ページ。
(45)1970年代は黒色火薬の使用により開坑・採鉱作業に大きな技術革新がおきた時期であった。これについては、村上安正「近代前期にいたる手堀採鉱についての考察」（『日本鉱業史研究』第10号、1982年3月）参照。

「原蓄期における鉱山労働者──明治前期産業統計の吟味」(下)の原題で、法政大学大原社会問題研究所『研究資料月報』第290号(1982年10月)に掲載した論稿の後半部分。