『足尾暴動の史的分析──鉱山労働者の社会史』

第３章　足尾銅山における労働条件の史的分析(続き)

Ⅰ　足尾銅山における賃金水準(続き)

５）1890年代以降の賃金水準の推移

職種別賃金水準変動とその特徴

　では，足尾銅山における賃金水準はその後どのように変化したか，これが次の問題である。1890年代の賃金に関するデ―タは，80年代に比べはるかに少ない。ただ坑夫の平均賃金については，暴動当時の坑部課長・木部一枝が東京帝国大学工科大学の学生であった1898（明治31）年に足尾銅山で実習を行い，その報告書の中に1895（明治28）年から97年までの3年間についての数字を書き残している。おそらく坑部課の記録から得た数値で，その信頼性は高いと考える。また，製煉夫と雑役夫については，東京帝国大学学生上山達三の実習報告に記載がある。1900年代に入ると農商務省によって鉱夫賃金にかんする調査が始まり，しだいに鉱夫賃金についての統計類も整備されてくる。次の第16表はこうした資料をもとに作成したものである。資料によって職種の範囲も異なるし，厳密にいえば時系列的な比較が可能なものではない。しかし，注意して使えば，大まかな傾向を知ることはできよう。

　また本稿の検討課題からすると，名目賃金だけでなく，実質賃金の推移がより重要である。もちろん足尾銅山における消費者物価指数といった統計はないので，大川一司他編『長期経済統計8　物価』の消費者物価指数（都市）の家賃を除く指数によって，実質賃金を算出した。足尾は消費物資のほとんど全てを外部から移入しており，その物価動向，消費構造は明らかに農村部より都市のそれに近いと考えられるからである。また「家賃を含まない」ものを用いたのは，原統計がこの時期について家賃のデータを欠いていることもあるが，足尾労働者の多くが飯場居住者であることを考慮すると，この系列を使用する方がよいと考えたからである。

　先ず第1にこの2つの表で注目されることは，他職種にくらべ製煉夫賃金の大幅な低落傾向である。1884（明治17）年を100とした指数で，1906（明治39）年の坑夫賃金は136，雑役夫が188，選鉱夫男子が184，女子は200であるのに，製煉夫は105と名目賃金の上昇率はもっとも低い。職種間格差を見ると，1883年では坑夫賃金を100として，製煉夫賃金は73.3，雑役夫賃金は49.5である。ただ，1883，84年の〈坑夫賃金〉がもとの数値を加工し，純粋の坑夫に限定した場合の推計値であるのに対し，この〈製煉夫〉賃金は，他の年に比べ職種の範囲が広く，したがって他年度よりかなり低目のものをそのまま用いている。しかもこの時期には，製煉夫には賃金のほかにも道具代や木炭消費が少ない場合の奨励金，一定量以上の産銅を得た場合の賞与などがあった。これについては，あとで検討する(24)が，吹大工2人，鞴人夫3人に対し，木炭の節約による奨励金は1操業あたり1円程度になったと見られる。要するに，吹大工，とくに本大工は，実際には坑夫を上回る収入を得ていたのである。このように1880年代の製煉夫は坑夫に匹敵し，雑役夫をはるかに上回る高い賃金を得ていたのに，1906年になると，坑夫賃金を100として，製煉夫賃金は61.5，雑役夫賃金は58.3である。製煉夫の賃金は，雑役夫とほとんど変わらない水準に低下してしまったのである。

　第2に，坑夫の平均賃金は，名目では多少の波はあるが上昇傾向を続けている。しかし，その上昇率は物価上昇率を下回っている。1883年を100とした実質賃金指数でみれば，1906年は実に66.8に過ぎず，1884年を100とした場合でも73.8で，実質的には，坑夫賃金は大幅に低落している。
　第3に，ここに挙げた4職種のうちでは選鉱夫と雑役夫の賃金がもっとも大幅に上昇している。特に選鉱女工は1886年の9 銭が1906年には18銭と20年間で2倍に増えている。雑役夫も最低の1886年と比べれば1906年には192.3％と増加している。もっとも実質賃金は，1883年を100とすると1906年は85.5で，必ずしも上昇してはいない。しかし，1883年は例外的に高賃金の年であった可能性が高く、(25)翌年1884年を100とした実質賃金指数であれば1906年は101.7となる。いいかえれば，雑役夫の場合，実質賃金はほぼ横ばいのまま推移したのである。こうした職種別の違いはなぜ生じたのか，また何時，どのように変化したのか？　この問いに答えるには，各職種ごとの労働力需要の推移について検討を加える必要がある。それには，当然ながら各部門毎の技術的な変化を追究することが不可欠である。以下，節を改めて検討することにしよう。

【注】

(24)　後述の，V-1「1888年製煉夫スト」参照。

   (25)　 後述の，VI-1「1884年における賃金低落の原因」参照。

[初版は東京大学出版会から1988年5月10日刊行]
[本著作集掲載　2006年3月8日]