《 刊 行 の 辞 》
私がこれまでに書いてきた論文やエッセイを、なるべく多くの方に読んでいただきたいと思い、昨年秋、オンラインで『二村一夫著作集』の刊行を開始し、第1期5冊はほぼ刊行を終えました。
第2期分は、98年2月からの刊行を予告しながら、諸般の事情であまり進みませんでしたが、このたび刊行開始1周年を機に再開いたします。なお、新たに、仮綴じ本を出すことにしました。この「仮綴じ本」は、まだ1巻にまとめるにいたらない文章や、最終的には他巻に入れる予定の論稿を、一時的に収録するものです。
なお、オンラインで読んでいただくには長すぎる文が少なくありません。できれば、印刷してお読みいただきたいと存じます。いずれPDFファイルも作成する予定ですが、しばらくご猶予ください。
1998年9月25日
【新 刊】
【既刊】
- 第5巻 『日本労使関係史論』(98.9.26刊行開始)
- 別巻2 労働史研究の諸問題(仮綴じ)(98.9.25刊行開始、98.12.20追加)
- 別巻3 ブックレット 『労働運動とインターネット』(仮綴じ)(98.9.29刊行)
- 第1巻 『日本労使関係の比較史的検討』
- 第2巻 『高野房太郎研究ノート』
- 第3巻 『大原社会問題研究所をめぐる人びと』
- 第4巻 『労働関係研究所の歴史・現状・課題』
- 別巻1 『書評・被書評集』
〔刊行開始:1997.09.25〕
なお、本来なら著作集に入れるべきものでも、現在市販されている本は除きます。
一時ミラーサイトを設けておりましたが、1998年4月末をもって閉鎖しました。
ご訪問有難うございました。ご意見、ご感想などをお寄せいただければ幸いです。BXH00104@nifty.ne.jp
詳 細 目 次
- 日本の労働運動──1868〜1914年(98.9.26掲載)
- アムステルダムにある社会史国際研究所の主催による27の国(あるいは地域)の労働運動生成に関する国際比較研究プロジェクトへ提出し、Marcel van der Linden & Jurgen Rojahn(ed.)The Formation of Labour Movements 1870-1914; An International Perspective Vol II(E.J.Brill, 1990)に収録された英文論稿の日本語元原稿。図表は近いうちに追加します。しばらくご猶予ください。
- 「第一次大戦前後の労働運動と労使関係」(近日掲載予定)
- 岩波講座『日本歴史』18 所収の「労働者階級の状態と労働運動」。
- 「産報運動と戦時下の労使関係」(未刊)
- 社会政策学会大会報告「産業報国運動の生成と展開」をもとに新たに執筆。
- 「戦後社会の起点における労働組合運動」
- 現在は第1巻に入れているもの。
- 「戦後の労働運動と労使関係」(近日掲載予定)
- オーストラリア・ウロンゴング大学主催の、日本とオーストラリアの労使関係史の比較研究プロジェクトで報告論稿の日本語版。
- 大原社会問題研究所の戦前資料について (1998.12.20掲載)
- 初出は、法政大学大原社会問題研究所『資料室報』第123号(1966年9月)、同第129号(1967年4月)に再録。
- 労働争議研究の成果と課題(1998.9.26掲載)
- 初出は、『労働運動史研究会会報』no.16 1988年6月。関係文献一覧付き。
- 工員・職員の身分差別撤廃(1998.9.25掲載)
- 初出は、『日本労働研究雑誌』no.443(1997年4月号)、特集「キーワードで読む戦後の労働」の1項目。
- インターネットと労働運動──世界と日本の労働組合サイト(1998.9.29 掲載)
- 1998年7月22日に、法政大学大原社会問題研究所の月例研究会において、「労働運動とインターネット」と題しておこなった報告の原稿を補正したもの。『大原社会問題研究所雑誌』98年12月号掲載予定。
- 付 紹介 エリック・リー『労働運動とインターネット』(1998.9.25掲載)
- インターネットと労働運動との関連を論じた唯一の書物、Eric Lee The Labour Movement and the Internet; the New Internationalismの紹介。『大原社会問題研究所雑誌』no.478(1998年9月号)所収。
- 「企業別組合の歴史的背景」
- 日本の労働組合が企業別組合であることを、もっぱら労働市場要因によって説明してきた通説を批判する。
- 「日本労使関係の歴史的特質」
- 日本の労使関係のさまざまな特質は、なぜ、どのようにして生まれたのか、日本の労働者の団結はどのような特徴をもっているのかなど、日本労使関係の歴史的背景を探る。
- 「戦後社会の起点における労働組合運動」
- なぜ日本の労働組合は企業別組織なのか、またブルーカラーとホワイトカラーが同じ組織に属するという国際的に例外的な組織形態をもっているのかを考える。また、戦後労働組合運動におけるホワイトカラーの役割など、戦後日本の労働組合運動を再検討する。
- 「日韓労使関係の比較史的検討」
- 日本と韓国の労使関係の共通性、違いなどを欧米の労使関係の歴史と比較しつつ検討。
第2巻 『高野房太郎研究ノート』
100年前、日本の労働組合運動および生活協同組合運動を創始した高野房太郎の実像にせまる。
- 「高野房太郎の生涯」
- 日本の労働組合と生協運動の生みの親である高野房太郎の足跡を明らかにし、謎にみちたその生涯を探る。
- 「職工義友会と加州日本人靴工同盟会」
- 日本の労働組合運動の源流である〈労働組合期成会〉の、さらに源流にあたる〈職工義友会〉をめぐるさまざまな謎を解く。
- 「労働組合期成会と高野房太郎」(1998.2.1掲載)
- 1997年7月4日、記念事業実行委員会および日本労働組合総連合会の主催によって開かれた《労働組合期成会・日本の労働組合誕生100年記念「期成会から100年 いま、労働運動を考える」》のシンポジウムにおける基調報告。
- 「高野房太郎と横浜」(近日掲載予定)
- 横浜は高野が少年時代を送り、また帰国後、英字新聞の翻訳者として働いたり、生活協同組合を経営した土地である。《1997.7.3 横浜開港資料館・歴史講座「21世紀初頭の横浜」講演》
- 【付録1】「高野房太郎年譜」(1997.10.28掲載)
- 【付録2】「サミュエル・ゴンパーズから高野房太郎宛書簡」(翻訳しだい掲載)
- 【付録3】「高野房太郎から弟・岩三郎宛書簡」(デジタル化しだい掲載)
T 戦前期の大原社会問題研究所著者が大学院生時代から40年余、さまざまなかたちで関わってきた大原社会問題研究所の歴史と、研究所をめぐる人びとに関する論稿。
- 「大原社会問題研究所を創った人びと」(1997.12.26画像を追加)
- 研究所の創設者・大原孫三郎を中心に彼の周辺の人物や、孫三郎を生んだ倉敷について論じ、研究所の初代所長で研究所の個性を決定した、高野岩三郎について語る。
- 大原社会問題研究所と女性学研究(1997.11.20掲載)
U 戦後の大原社会問題研究所
- 未完の高野房太郎伝──大島清先生のこと(1997.10.2掲載、98.5.3画像追加 98.5.7付記追加)
- 『人生は旅 人は旅人──大島清追憶文集』へ寄稿。
- 爽やかな笑顔──中林賢二郎さんのこと(1997.10.2掲載 98.5.7 画像追加)
- 『労働法律旬報』1139号(1986年3月上旬)掲載。
- 《日本社会運動史料》と松尾多賀さん(1997.10.2掲載)
- 追憶集『松尾多賀をおくる』に寄稿。
- 大学ノートの落書き──向坂逸郎先生のこと(1997.10.13掲載、98.5.7画像追加)
- 『社会主義』250号(1986年2月)所収。
- 「向坂文庫」について(1997.12.26掲載)
- 雑誌『法政』404号(1990年3月)。
- 向坂文庫の寄贈を受けて(1997.12.26掲載)
- 『労働組合』227号(1986年2月)所収。
- 労働関係研究所の歴史・現状・課題(1997.12.21掲載)
- 日本における労働関係研究所の歴史をたどり、今後の課題について考える。『大原社会問題研究所雑誌』400号記念特集「日本の労働関係研究所」の総論として執筆。
- 「大原社会問題研究所の70年」(1997.12.26掲載、98.5.5訂正及び画像追加)
- 『大原社会問題研究所雑誌』研究所創立70周年記念号に掲載。
- 「多摩移転前後の大原社会問題研究所──1982〜1993年」(1997.12.29掲載)
- 『多摩移転10周年記念誌』のために執筆。ただし、紙幅の都合で削除された部分を元に戻し、主要事項年譜を付してている。
- 「戦前の労働調査をめぐって」(1997.12.31掲載)
- 1988年5月19日、経済資料協議会総会での講演原稿に加筆(未完)。
- 「協調会の労働調査について」(1997.12.31掲載)
- 〈日本および欧米における貧困・生活問題に関する社会調査の成立と発展の比較・文献研究〉プロジェクトにおける報告原稿に若干加筆。
被 書 評 編
- Eric Lee The Labour Movement and the Internet; the New Internationalism(1998.9.25掲載)
- London, Pluto Press, 1997, xi+212pages.
- 日本労働社会学会年報 6 『〈企業社会〉の中の女性労働者』
- 日本労働社会学会発行・東信堂発売、1995年9月、A5判、205頁、3000円、ISSN0919-7990
- 栗田健 『日本の労働社会』
- 東京大学出版会、1994年4月、A5判、xi+231頁、4000円、ISBN4-13-056044-1
- 尾高煌之助 『職人の世界・工場の世界』
- リブロポート、1993年3月、四六判、305+x頁、2900円、ISBN4-8457-0806-X
- 小林英夫 『東南アジアの日系企業』
- 日本評論社、1992年5月、A5判、246頁、3200円
- 労働争議史研究会編 『日本の労働争議(1945〜80年)』
- 東京大学出版会、1991年1月、A5判、452+15頁、9200円、ISBN4-13-056036-0
- R. ビーン 『国際労働統計』
- 梓出版社、1990年10月、A5判、334頁、3800円、ISBN4-900071-66-8
- 村串仁三郎『日本の伝統的労資関係』(1997.10.29掲載)
- 世界書院、1989年8月刊、A5判 459頁 6800円
- Stephen Marsland The Birth of the Japanese Labor Movement
- University of Hawaii Press, Honolulu, 1989, ix+271pp. $27.00.
- 吉田千代 『評伝 鈴木文治』
- 日本経済評論社、1988年4月、四六判、xi+332頁、2200円、ISBN4-8188-0232-8
- 立花雄一 『評伝 横山源之助』
- 創樹社、1979年4月、A5判、278頁、ISBN0095-0108-4249
- 隅谷三喜男編 『日本労使関係史論』(1997.10.20掲載)
- 東京大学出版会、1977年9月、A5判、xi+310頁、ISBN3036-51122-5149
- 岩村登志夫『日本人民戦線史序説』(1997.11.10掲載)
- 校倉書房、1971年5月、A5判、326頁
- 兵藤つとむ『日本における労資関係の展開』(1997.11.18掲載)
- 東京大学出版会、1971年2月、479頁
- 川口武彦編 『堺利彦全集』(1997.11.10掲載)
- 法律文化社、全6巻、1970年の紹介
- 斎藤勇 『名古屋地方労働運動史』(明治・大正篇)(1997.11.10掲載)
- 風媒社、1969年11月、A5判、747頁
- 隅谷三喜男編集・解説 『職工及び鉱夫調査』(1997.11.10掲載)
- 生活古典叢書 3、光生館、1970年、204頁
- 星島一夫 『地方労働運動史研究序説』(1997.11.11掲載)
- 愛媛大学経済研究叢書 1、1967年、愛媛大学文理学部刊 114頁
- 信夫清三郎・渡部徹・小山弘健編 『講座 現代反体制運動史』第1巻(1997.11.10掲載)
- 三一書房、1960年5月、342頁
- ハイマン・カブリン編著 『明治労働運動の一齣』(1997.11.10掲載)
- 有斐閣、1959年、138+114頁
拙著『足尾暴動の史的分析──鉱山労働者の社会史』に寄せられたつぎの書評を、執筆者の承諾がえられ、デジタル化がすみしだい掲載(五十音順、敬称略)。
- 市原 博『歴史学研究』(歴史学研究会)596号、1889年8月(1997.10.8掲載)
- 塩田庄兵衛 『社会政策学会年報』(社会政策学会)33集、1989年5月 (1998.1.5掲載)
- 武田 晴人 『社会経済史学』(社会経済史学会)56巻1号、1990年6月(1998.1.15掲載)
- 玉井 金五 『日本労働協会雑誌』(日本労働協会)354号、1989年2-3月(1997.11.3掲載)
- 西川 俊作 『日本労働協会雑誌』(日本労働協会)361号、1989年10月(1998.1.5掲載、3.28訂正)
- 松村 高夫 『三田学会雑誌』(慶応義塾大学経済学部)81巻3号、1988年10月(1997.10.28掲載)
- 三宅 明正『史学雑誌』(東京大学文学部)98編12号、1989年12月(1997.10.8掲載)
- 村上 安正 『金属鉱山研究会会報』54号、1988年9月(1998.1.18掲載)
- 村上 安正 『産業考古学会報』50号、1989年2月(1998.1.18掲載)
- 村串仁三郎 『大原社会問題研究所雑誌』(法政大学)370号、1989年9月(1997.10.28掲載)
- 今津 建治 『経済研究』(一橋大学経済研究所)42巻3号、1991年7月
- 菅山 真次 『経済学論集』(東京大学経済学部)56巻2号、1990年7月
- 田村 紀雄 『図書新聞』602号、1988年7月23日
- 森 建資 『日本労働研究雑誌』(日本労働研究機構)386号、1992年1月
- 文献研究・日本労働運動史(戦前期)
- 労働問題文献研究会編『文献研究 日本の労働問題《増補版》』に寄せた論稿。
- 日本労働運動史研究入門
- 是枝洋氏と共同で執筆した、「日本労働運動史を学ぶ人のために」(『労働運動史研究』第59号、1976年所収)を改訂の上収録。
- 労働運動史
- 日本経済学会連合編『経済学の動向』中巻(東洋経済新報社、1971年)で、「社会政策」の一部として執筆。
- 労使関係・労働運動
- 上記の続編である『経済学の動向』第2集(東洋経済新報社、1982年)に「社会政策」の一部として執筆。
- 労働運動史研究会の25年
- 『労働運動史研究会会報』5号(1983年4月)所収。
- 労働争議研究の成果と課題(1998.9.26掲載)
- 初出は、『労働運動史研究会会報』no.16 1988年6月。関係文献一覧付き。
- 1960年代における日本労働問題研究の到達点──兵藤つとむ『日本における労資関係の展開』に寄せて(1997.11.18掲載)
- 『季刊 労働法』80号(1971年6月)掲載。
- 日本労働組合評議会史 関係文献目録と解説
- みすず書房『現代史資料月報』1965年10月に寄稿。
- 「明治前期の鉱山労働者数」
- 大原社研『研究資料月報』289号 (1982年9月)、290号(1982年10月)掲載論文。
- 「第2次大戦直後の労働組合統計」
- 現在一般的に使われている第2次大戦直後の労働組合統計には、かなりの脱落があることを論証。「戦後社会の起点における労働組合運動」の準備作業としておこなったデータを紹介。
- 「労働組合組織率の再検討──実質組織率算出の試み」
- 日本の労働組合組織率の算出方法は、分母に労働力統計を使っているため、実際より2%前後過少であることを論証。
- 「概観 第1次大戦後の社会運動機関紙誌」
- 《復刻シリーズ 日本社会運動史料》の案内パンフレットなどをもとに新たに執筆する。
- 「新人会機関誌の執筆者名調査」
- 《復刻シリーズ 日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』に掲載した論稿。
- 「新人会機関誌の執筆者たち」
- 『新人会機関誌』復刻版に収録した「執筆者略伝」。
- 「雑誌『マルクス主義』の5年間」
- 《復刻シリーズ 日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』203号(1974年 5月)、215号(1975年7月)に掲載した論文。
- 「雑誌『マルクス主義』の執筆者名調査」
- 《復刻シリーズ 日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』177号(1971年11月に掲載した論文。
- 「『無産者新聞』小史」
- 《復刻シリーズ 日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』247号(1978年8月)、249号(1978年10月)に掲載し、訂正の上、復刻版『無産者新聞』第4分冊に解題として収録。
- 「『出版警察報』所載の『無産者新聞』に関する調査について」
- 《復刻シリーズ 日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』220号(1975年12月)に掲載した論稿。
- 「鉱山業における労資関係の歴史的概観」
- 『金属鉱山研究会会報』9号(1975年10月)掲載論文。
- 「〈足尾暴動の基礎過程〉再論」
- 『金属鉱山研究会会報』27号(1981年3月)掲載論文
- 「全国坑夫組合の組織と活動」
- 大原社研『資料室報』159号(1970年2月)、168号(1971年1月) 、185号(1972年8月)掲載論文。
- 「鉱山労働運動の比較史的検討」
- 1997年12月、デューク大学出版部から刊行した英文版『足尾暴動の史的分析』The Ashio Riot of 1907;A Social History of Mining in Japanに新たに増補した章の日本語原文。鉱山労働運動の特質を国際比較的に論じたもの。
- 「『飯場制度関係資料』解題」
- 左合藤三郎氏が収集・編集された足尾銅山の飯場制度に関する資料集への解題論稿。
- 永岡鶴蔵『坑夫の生涯』
- 『社会新聞』に連載された永岡鶴蔵の自伝。明治期に書かれたほとんど唯一の労働者の自伝。
- 自由法曹団『亀戸労働者刺殺事件聴取書』
- 「亀戸事件小論」のタイトルで、『資料室報』第138号(1968年3月)に掲載。その後、『歴史評論』281号(1973年10月)に抄録。
- 片山潜未発表書簡
- カリフォルニア大学ロスアンゼルス校(UCLA)の〈少数民族アーカイブ〉に残されていた片山潜の書簡の紹介。「〈パーマー・レイド〉前後とモスクワ便り」の副題をつけて、『資料室報』259号に掲載。
- 片山潜の未発表自伝続編(執筆予定)
- 堺利彦旧蔵と推定される『片山潜自伝』続編。
- 月島調査・家計簿原本(執筆予定)
- 大原社会問題研究所創立前後に、高野岩三郎の企画によって実施された月島調査の家計簿原本について
著 者 紹 介
現 職 法政大学教授 大原社会問題研究所専任研究員
現在の主な担当業務
現在、関心をもっている研究テーマ
略 歴
この間