戻る

戻る

戻る

第1巻　　『日本労使関係の比較史的検討』

イギリス、アメリカ、韓国など、諸外国の労使関係との比較において日本の労使関係の特質を解明する。

1. 「企業別組合の歴史的背景」
日本の労働組合が企業別組合であることを、もっぱら労働市場要因によって説明してきた通説を批判する。
2. 「日本労使関係の歴史的特質」
日本の労使関係のさまざまな特質は、なぜ、どのようにして生まれたのか、日本の労働者の団結はどのような特徴をもっているのかなど、日本労使関係の歴史的背景を探る。
3. 「戦後社会の起点における労働組合運動」
なぜ日本の労働組合は企業別組織なのか、またブルーカラーとホワイトカラーが同じ組織に属するという国際的に例外的な組織形態をもっているのかを考える。また、戦後労働組合運動におけるホワイトカラーの役割など、戦後日本の労働組合運動を再検討する。
4. 「日韓労使関係の比較史的検討」
日本と韓国の労使関係の共通性、違いなどを欧米の労使関係の歴史と比較しつつ検討。

第2巻　　『高野房太郎研究ノート』

100年前、日本の労働組合運動および生活協同組合運動を創始した高野房太郎の実像にせまる。

1. 「高野房太郎の生涯」
日本の労働組合と生協運動の生みの親である高野房太郎の足跡を明らかにし、謎にみちたその生涯を探る。
2. 「職工義友会と加州日本人靴工同盟会」
日本の労働組合運動の源流である〈労働組合期成会〉の、さらに源流にあたる〈職工義友会〉をめぐるさまざまな謎を解く。
3. 「労働組合期成会と高野房太郎」（1998.2.1掲載）
1997年7月4日、記念事業実行委員会および日本労働組合総連合会の主催によって開かれた《労働組合期成会・日本の労働組合誕生100年記念「期成会から100年　いま、労働運動を考える」》のシンポジウムにおける基調報告。
4. 「高野房太郎と横浜」（近日掲載予定）
横浜は高野が少年時代を送り、また帰国後、英字新聞の翻訳者として働いたり、生活協同組合を経営した土地である。《1997.7.3　横浜開港資料館・歴史講座「21世紀初頭の横浜」講演》
5. 【付録1】「高野房太郎年譜」（1997.10.28掲載）
6. 【付録2】「サミュエル・ゴンパーズから高野房太郎宛書簡」(翻訳しだい掲載)
7. 【付録3】「高野房太郎から弟・岩三郎宛書簡」（デジタル化しだい掲載）

第3巻　　『大原社会問題研究所をめぐる人びと』

著者が大学院生時代から40年余、さまざまなかたちで関わってきた大原社会問題研究所の歴史と、研究所をめぐる人びとに関する論稿。

�T　戦前期の大原社会問題研究所

1919（大正8）年創立以降、敗戦までの大原社会問題研究所をめぐる人びとについて。

1. 「大原社会問題研究所を創った人びと」（1997.12.26画像を追加）
研究所の創設者・大原孫三郎を中心に彼の周辺の人物や、孫三郎を生んだ倉敷について論じ、研究所の初代所長で研究所の個性を決定した、高野岩三郎について語る。
2. 大原社会問題研究所と女性学研究（1997.11.20掲載）
3. 大阪労働学校をめぐる人びと（1997.12.28掲載）
大阪時代の大原社研が密接なかかわりをもった大阪労働学校をめぐる人びと──賀川豊彦、高野岩三郎ら。『法政通信』1982年7月号掲載。
4. 「賢兄・愚弟──大原社研の昔と今」（1997.12.25掲載）
雑誌『法政』1989年1月号に掲載。




5. 大原社研こぼれ話
『大原社会問題研究所雑誌』に連載した大原社会問題研究所の〈外史〉。
1. 大原孫三郎が出した金（1998.4.19画像追加）
2. 大原孫三郎と河上肇
3. 河上肇と大原孫三郎（1998.5.7画像追加）
4. 研究員第１号
5. 後藤貞治のこと（1998.5.3画像追加）
6. 柏木の土蔵
7. 荒畑寒村の見た大原社研開所式
8. 月島調査と大原社研
9. 宇野弘蔵と浅草調査
10. 権田保之助のこと
11. 権田と櫛田──明治の社会主義青年

�U　戦後の大原社会問題研究所

第２次大戦後の大原社会問題研究所をめぐる人びとについての追悼文など。

1. 未完の高野房太郎伝──大島清先生のこと（1997.10.2掲載、98.5.3画像追加 98.5.7付記追加）
『人生は旅　人は旅人──大島清追憶文集』へ寄稿。
2. 爽やかな笑顔──中林賢二郎さんのこと（1997.10.2掲載 98.5.7 画像追加）
『労働法律旬報』1139号(1986年3月上旬)掲載。
3. 《日本社会運動史料》と松尾多賀さん（1997.10.2掲載）
追憶集『松尾多賀をおくる』に寄稿。
4. 大学ノートの落書き──向坂逸郎先生のこと（1997.10.13掲載、98.5.7画像追加）
『社会主義』250号(1986年2月)所収。
5. 「向坂文庫」について（1997.12.26掲載）
雑誌『法政』404号(1990年3月)。
6. 向坂文庫の寄贈を受けて（1997.12.26掲載）
『労働組合』227号(1986年2月)所収。

第4巻　　『労働関係研究所の歴史・現状・課題』

1919（大正8）年に創立された大原社会問題研究所および協調会を中心に、日本の労働関係研究所の歴史をたどり、今後の課題を考える。

1. 労働関係研究所の歴史･現状･課題（1997.12.21掲載）
日本における労働関係研究所の歴史をたどり、今後の課題について考える。『大原社会問題研究所雑誌』400号記念特集「日本の労働関係研究所」の総論として執筆。
2. 「大原社会問題研究所の７０年」（1997.12.26掲載、98.5.5訂正及び画像追加）
『大原社会問題研究所雑誌』研究所創立70周年記念号に掲載。
3. 「多摩移転前後の大原社会問題研究所──1982〜1993年」（1997.12.29掲載）
『多摩移転10周年記念誌』のために執筆。ただし、紙幅の都合で削除された部分を元に戻し、主要事項年譜を付してている。
4. 「戦前の労働調査をめぐって」（1997.12.31掲載）
1988年5月19日、経済資料協議会総会での講演原稿に加筆（未完）。
5. 「協調会の労働調査について」（1997.12.31掲載）
〈日本および欧米における貧困・生活問題に関する社会調査の成立と発展の比較・文献研究〉プロジェクトにおける報告原稿に若干加筆。

別巻(第11巻)『書評・被書評集』

書　評　編

1. Eric Lee The Labour Movement and the Internet; the New Internationalism(1998.9.25掲載)
London, Pluto Press, 1997, xi+212pages.
2. 日本労働社会学会年報　６　『〈企業社会〉の中の女性労働者』
日本労働社会学会発行・東信堂発売、1995年9月、A5判、205頁、3000円、ISSN0919-7990
3. 栗田健　『日本の労働社会』
東京大学出版会、1994年4月、A5判、xi+231頁、4000円、ISBN4-13-056044-1
4. 尾高煌之助　『職人の世界・工場の世界』
リブロポート、1993年3月、四六判、305+x頁、2900円、ISBN4-8457-0806-X
5. 小林英夫　『東南アジアの日系企業』
日本評論社、1992年５月、A5判、246頁、3200円
6. 労働争議史研究会編　『日本の労働争議(1945〜80年)』
東京大学出版会、1991年1月、A5判、452+15頁、9200円、ISBN4-13-056036-0
7. R. ビーン　『国際労働統計』
梓出版社、1990年10月、A5判、334頁、3800円、ISBN4-900071-66-8
8. 村串仁三郎『日本の伝統的労資関係』（1997.10.29掲載）
世界書院、1989年8月刊、A5判　459頁　6800円
9. Stephen Marsland The Birth of the Japanese Labor Movement
University of Hawaii Press, Honolulu, 1989, ix+271pp. $27.00.
10. 吉田千代　『評伝　鈴木文治』
日本経済評論社、1988年4月、四六判、xi+332頁、2200円、ISBN4-8188-0232-8
11. 立花雄一　『評伝　横山源之助』
創樹社、1979年4月、A5判、278頁、ISBN0095-0108-4249
12. 隅谷三喜男編　『日本労使関係史論』（1997.10.20掲載）
東京大学出版会、1977年9月、A5判、xi+310頁、ISBN3036-51122-5149
13. 岩村登志夫『日本人民戦線史序説』（1997.11.10掲載）
校倉書房、1971年5月、A5判、326頁
14. 兵藤つとむ『日本における労資関係の展開』（1997.11.18掲載）
東京大学出版会、1971年2月、479頁
15. 川口武彦編　『堺利彦全集』（1997.11.10掲載）
法律文化社、全６巻、1970年の紹介
16. 斎藤勇　『名古屋地方労働運動史』（明治・大正篇）（1997.11.10掲載）
風媒社、1969年11月、A5判、747頁
17. 隅谷三喜男編集・解説　『職工及び鉱夫調査』（1997.11.10掲載）
生活古典叢書　３、光生館、1970年、204頁
18. 星島一夫　『地方労働運動史研究序説』（1997.11.11掲載）
愛媛大学経済研究叢書　１、1967年、愛媛大学文理学部刊　114頁
19. 信夫清三郎・渡部徹・小山弘健編　『講座　現代反体制運動史』第１巻（1997.11.10掲載）
三一書房､1960年5月、342頁
20. ハイマン・カブリン編著　『明治労働運動の一齣』（1997.11.10掲載）
有斐閣、1959年、138+114頁

戻る

被　書　評　編

　拙著『足尾暴動の史的分析──鉱山労働者の社会史』に寄せられたつぎの書評を、執筆者の承諾がえられ、デジタル化がすみしだい掲載（五十音順、敬称略）。

• 市原　博『歴史学研究』（歴史学研究会）596号、1889年8月（1997.10.8掲載）
• 塩田庄兵衛　『社会政策学会年報』（社会政策学会）33集、1989年5月 （1998.1.5掲載）
• 武田　晴人　『社会経済史学』（社会経済史学会）56巻1号、1990年6月（1998.1.15掲載）
• 玉井　金五　『日本労働協会雑誌』（日本労働協会）354号、1989年2-3月（1997.11.3掲載）
• 西川　俊作　『日本労働協会雑誌』（日本労働協会）361号、1989年10月（1998.1.5掲載、3.28訂正）
• 松村　高夫　『三田学会雑誌』（慶応義塾大学経済学部）81巻3号、1988年10月（1997.10.28掲載）
• 三宅　明正『史学雑誌』（東京大学文学部）98編12号、1989年12月（1997.10.8掲載）
• 村上　安正　『金属鉱山研究会会報』54号、1988年9月（1998.1.18掲載）
• 村上　安正　『産業考古学会報』50号、1989年2月（1998.1.18掲載）
• 村串仁三郎　『大原社会問題研究所雑誌』（法政大学）370号、1989年9月（1997.10.28掲載）
• 今津　建治　『経済研究』（一橋大学経済研究所）42巻3号、1991年7月
• 菅山　真次　『経済学論集』（東京大学経済学部）56巻2号、1990年7月
• 田村　紀雄　『図書新聞』602号、1988年7月23日
• 森　　建資　『日本労働研究雑誌』（日本労働研究機構）386号、1992年1月

第6巻　　『日本労働運動史研究案内』

1. 文献研究・日本労働運動史(戦前期)
労働問題文献研究会編『文献研究　日本の労働問題《増補版》』に寄せた論稿。
2. 日本労働運動史研究入門
是枝洋氏と共同で執筆した、「日本労働運動史を学ぶ人のために」(『労働運動史研究』第59号、1976年所収）を改訂の上収録。
3. 労働運動史
日本経済学会連合編『経済学の動向』中巻(東洋経済新報社、1971年)で、「社会政策」の一部として執筆。
4. 労使関係・労働運動
上記の続編である『経済学の動向』第２集(東洋経済新報社、1982年)に「社会政策」の一部として執筆。
5. 労働運動史研究会の25年
『労働運動史研究会会報』5号(1983年4月)所収。
6. 労働争議研究の成果と課題（1998.9.26掲載）
初出は、『労働運動史研究会会報』no.16　1988年6月。関係文献一覧付き。
7. 1960年代における日本労働問題研究の到達点──兵藤つとむ『日本における労資関係の展開』に寄せて（1997.11.18掲載）
『季刊 労働法』80号(1971年6月)掲載。
8. 日本労働組合評議会史　関係文献目録と解説
みすず書房『現代史資料月報』1965年10月に寄稿。

第7巻　　『労働関連統計の再吟味』

1. 「明治前期の鉱山労働者数」
大原社研『研究資料月報』289号 (1982年9月)、290号(1982年10月）掲載論文。
2. 「第２次大戦直後の労働組合統計」
現在一般的に使われている第２次大戦直後の労働組合統計には、かなりの脱落があることを論証。「戦後社会の起点における労働組合運動」の準備作業としておこなったデータを紹介。
3. 「労働組合組織率の再検討──実質組織率算出の試み」
日本の労働組合組織率の算出方法は、分母に労働力統計を使っているため、実際より２％前後過少であることを論証。

第8巻　　『社会運動機関紙誌の書誌的研究』

1. 「概観　第１次大戦後の社会運動機関紙誌」
《復刻シリーズ　日本社会運動史料》の案内パンフレットなどをもとに新たに執筆する。
2. 「新人会機関誌の執筆者名調査」
《復刻シリーズ　日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』に掲載した論稿。
3. 「新人会機関誌の執筆者たち」
『新人会機関誌』復刻版に収録した「執筆者略伝」。
4. 「雑誌『マルクス主義』の５年間」
《復刻シリーズ　日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』203号(1974年 5月)、215号(1975年7月)に掲載した論文。
5. 「雑誌『マルクス主義』の執筆者名調査」
《復刻シリーズ　日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』177号（1971年11月に掲載した論文。
6. 「『無産者新聞』小史」
《復刻シリーズ　日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』247号(1978年8月)、249号(1978年10月）に掲載し、訂正の上、復刻版『無産者新聞』第４分冊に解題として収録。
7. 「『出版警察報』所載の『無産者新聞』に関する調査について」
《復刻シリーズ　日本社会運動史料》の準備作業として、大原社研『資料室報』220号(1975年12月)に掲載した論稿。

第9巻　　『鉱業労働史研究』

1. 「鉱山業における労資関係の歴史的概観」
『金属鉱山研究会会報』9号(1975年10月)掲載論文。
2. 「〈足尾暴動の基礎過程〉再論」
『金属鉱山研究会会報』27号(1981年3月)掲載論文
3. 「全国坑夫組合の組織と活動」
大原社研『資料室報』159号(1970年2月)、168号(1971年1月) 、185号(1972年8月）掲載論文。
4. 「鉱山労働運動の比較史的検討」
1997年12月、デューク大学出版部から刊行した英文版『足尾暴動の史的分析』The Ashio Riot of 1907;A Social History of Mining in Japanに新たに増補した章の日本語原文。鉱山労働運動の特質を国際比較的に論じたもの。
5. 「『飯場制度関係資料』解題」
左合藤三郎氏が収集・編集された足尾銅山の飯場制度に関する資料集への解題論稿。

第10巻　　『新　資　料　発　掘』

1. 永岡鶴蔵『坑夫の生涯』
『社会新聞』に連載された永岡鶴蔵の自伝。明治期に書かれたほとんど唯一の労働者の自伝。
2. 自由法曹団『亀戸労働者刺殺事件聴取書』
「亀戸事件小論」のタイトルで、『資料室報』第138号(1968年3月)に掲載。その後、『歴史評論』281号(1973年10月)に抄録。
3. 片山潜未発表書簡
カリフォルニア大学ロスアンゼルス校(UCLA)の〈少数民族アーカイブ〉に残されていた片山潜の書簡の紹介。「〈パーマー・レイド〉前後とモスクワ便り」の副題をつけて、『資料室報』259号に掲載。
4. 片山潜の未発表自伝続編(執筆予定)
堺利彦旧蔵と推定される『片山潜自伝』続編。
5. 月島調査・家計簿原本(執筆予定)
大原社会問題研究所創立前後に、高野岩三郎の企画によって実施された月島調査の家計簿原本について

---

著　者　紹　介

　現　　職　　　　法政大学教授　　　　大原社会問題研究所専任研究員

現在の主な担当業務

• 《大原社研データベース》作成チーム・コーディネーター
• 研究所ホームページの《社会・労働関係リンク集》メンテナンス担当
• 『大原社会問題研究所雑誌』書評欄担当ほか

現在、関心をもっている研究テーマ

• 労働と教育の歴史社会学
• 高野房太郎の伝記的研究
• 電子図書館・文書館の構築
• 労働運動・社会運動とインターネット

略　　歴

• 1934年　　　　松本に生まれる。
• 1956年　　　　東京大学文学部国史学科卒業
• 1958年　　　　法政大学大学院社会科学研究科修士課程修了
• 1958年　　　　法政大学法学部助手
• 1960年 　　　 東邦大学専任講師、のち助教授
• 1967年　　　　法政大学大原社会問題研究所専任研究員（現在にいたる）


この間

土蔵に死蔵されていた資料を整理し、研究所を公開の専門図書館、文書館にすべく努力。

『復刻シリーズ・日本社会運動史料』(既刊204冊)や『社会・労働運動大年表』などの編集責任者。『日本労働年鑑』の執筆･編集に参加。

《社会・労働関係文献データベース》作成に関与。

国際労働史研究協会(IALHI)へ参加するなど国際交流を推進。

• 1985〜94年　　法政大学大原社会問題研究所　所長
• 1994〜96年　　社会政策学会　代表幹事
• 1997年〜 　社会政策学会　ホームページ担当
• 1998年4月〜 法政大学大原社会問題研究所ホームページ担当